蓄電池はその容量によってどれくらいの電気を蓄えることが出来るのかが異なってきます。また、容量が大きくなるにつれ本体も大きく、価格も高額になります。

オムロンやシャープなど多くのメーカーから蓄電池が販売されていますが、みなさんが目にする蓄電池はほとんどのものが15kWh以下のものと考えて差し支えないでしょう。

これより大型のものは設置スペース・金額からも家庭に導入するのは現実的ではないため、15kWhより大型のものは産業用、それ以下を家庭用として考えてもらえばよいかと思います。

蓄電池家庭用には寿命があり、およそ10年（4000サイクル）で蓄えることの出来る電気が元の容量の7割から9割程度まで減少するといわれています。

※2020年以降、クレイ型の蓄電池など新型の蓄電池が続々と誕生しており、その耐用年数は増加傾向にあります。

それほど大きなスペースが必要なわけではありませんが、それでも定置式蓄電池を選ぶと、それなりのスペースが必要となります。 特に敷地に余裕のない都市部では、設置スペースを事前に考慮しておくほうが無難です。

また、蓄電池は容量によって重量も増加するため、屋外設置では基礎工事が必要になることもあり、その場合、工事費用が高くなることもあります。

2022年現在、壁設置型の登場や蓄電池の小型化などで、よほど大きな容量の蓄電池を設置でもしない限り、設置スペースがないということはないでしょう。（基本的に室内設置型がオススメです。）

定置式蓄電池についてはこれからご説明します。

定置式蓄電池とは据え置き型の蓄電池のことで、移動式蓄電池とは違って所定のスペースを確保した上で蓄電池を設置します。

また定置式蓄電池は災害時の非常時にもバックアップ電源としても勿論使えますが、本来の目的は電気料金を削減し、また生活で使用する電力を極力創エネで賄えることを前提にした“創エネ機器”としての役割を持たせています。

そのため“スマートハウス”に無くてはならない“創エネ機器”が定置式蓄電池といえます。

“創エネ機器”としての役割がある定置式蓄電池は、当然ながら容量に余裕があるものが多く、家庭用蓄電池でも6.6kWhや7.8kWh（またそれ以上）といった大容量のものが多くなります。

また電池の種類には色々ありますが、主に使われているのが急速充電できるリチウムイオン電池です。
現在流通している定置式蓄電池は、ほとんどの機種でリチウムイオン電池が採用されています。
一般的に定置式蓄電池が高価なのは容量もありますが、リチウムイオン電池が採用されているからだともいえます。

移動式蓄電池とは、読んで字のごとくで“ポータブル式”蓄電池ともいわれており、用途としては「非常用」あるいは「緊急時の一時利用」として使われています。

東日本大震災時にいち早くテレビ等で取り上げられたのも、大型のスーツケースのような移動式蓄電池だったことを覚えている方も多いことでしょう。

ただ、移動式蓄電池は災害時の非常用途としては適していますが、日常的に使う蓄電池としては容量の不足感は否めません。
ハウスメーカーが推し進めているスマートハウスには、移動式蓄電池ではなく定置式蓄電池を揃える必要があるでしょう。

移動式蓄電池は災害時の非常時に使う前提で製造されていますから、
何より低価格であることが求められます
（といっても数十万円はします）。
ただ最近ではより軽量な移動式蓄電池や、複数台接続することで容量の拡大ができるものも登場しており、移動式蓄電池のバリエーションも確実に広がっています。

オススメのポータブル蓄電池がありますので、
下記にリンクを貼っておきます。

まずはメリットからです。

家庭用蓄電池を設置するとどのような点でおすすめなのか、利点などを見ていきましょう。

大規模な地震などの災害時、広域にわたって停電が発生した場合でも、家庭用蓄電池があれば緊急時には充電しておいた電力を十分に活用できます。このことは、やはり一番のメリットではないでしょうか。

家庭用蓄電池の導入により、ほとんどの家庭では電力契約に実量制を選ぶことになるでしょう。そうなると、蓄電池を用いて負荷電力を平準化する（ピークカットする）ことで、電気の基本料金を削減できるでしょう。

※ピークカットとは
ピークカットとは、最も使用電力の多いピーク時の使用電力を様々な方法を用いて「カット」し、電力の使用量そのものを低減させる取り組みを指しており、電力の需要を平準化するための手法のことをいいます。
最大需要電力の低減によって、電気の基本料金が安価になり、ランニングコストを低減できるという大きなメリットがあります。

また時間帯別の電力契約を選ぶことで、家庭用蓄電池は料金の安い深夜電力で充電し、日中に放電できますので、電気料金を確実に抑えられます。

以上のことは家庭用蓄電池単体でも可能ですが、太陽光発電を連携することでさらに電気料金の削減が期待できます。

まだ太陽光発電と蓄電池を両方とも導入をされてない方は、蓄電池単体のみと太陽光発電と蓄電池セットで購入した場合の返済プランや、メリットデメリットを比較してみてもいいでしょう。

FITが終了し売電ができなくなった場合でも、家庭用蓄電池などの「創エネ機器」はエコロジカルな選択になり得る可能性を、今後十分秘めています。

2019年11月から、先行して始まった余剰太陽光発電の買取制度10年という満期を迎え、現在の固定価格買取制度での売電が順次終了していきます。これを世間では「2019年問題」や「卒FIT」と呼んでいますが、卒FIT後も蓄電池を併用した自家消費でも大きく電気料金の削減を見込めるでしょう。

※FITとは電気を買い取ってくれる制度です。

2022年はEV元年と呼ばれるほど、日本国内のメーカーから新型の電気自動車が続々と登場します。
トヨタ社がガソリンモデルとして販売している現行の車をEV化するという大々的なニュースも話題となりました。

また、韓国最大手の現代自動車（ヒョンデ）も12年ぶりに日本進出をしたかと思えば、販売する車両は純正のEVとFCVとなっており、今や世界的となったEV販売促進の動きはとどまるところを知りません。

蓄電池はV2Hシステムと連携させることが出来ます。
このV2Hシステムというのは、
ビークルトゥホーム(Vehicle to Home)といって、EV(電気自動車)やPHV(プラグインハイブリッド車)にバッテリーとして搭載されている電池があり、
そこに蓄えられている電力を流用し自宅の家庭で使用することができるシステムの総称です。

V2Hと蓄電池が連携されれば、電気自動車のバッテリーを蓄電池に、蓄電池に溜めた電気を電気自動車に相互に送ることができるようになります。
災害対策がさらに盤石なものとなるのです。

また、V2H機器の充電時間は家庭用のコンセントよりも短いという大きなメリットもあります。
蓄電池とV2Hを利用すれば、電気自動車を使った生活もより快適なものとなるのです。

次は家庭用蓄電池のデメリットと注意点について見ていきます。

どのようなデメリットがあるでしょうか。

家庭用蓄電池はポータブルな移動式蓄電池から、より本格的な定置式蓄電池まであります。ただ非常時のことを考え、一定以上の容量を求めた場合、定置式家庭用蓄電池を選択することになるでしょう。

そうなると家庭用蓄電池の導入には少なくとも160万円ぐらいのコストを覚悟しなければならず、現状ではとても元を取れるものではありません。

経済性とエコロジーは常に矛盾します。蓄電池に限ったことではありませんが、このことはまず理解しておく必要があるでしょう。

2018年度は蓄電池単体の補助金は予算化されず、ZEH（ゼッチ：ネットゼロエネルギーハウス）関連の補助事業として家庭用蓄電池も補助対象となっていました。

2019年度や2020年度は国からの補助金として「SII/環境共創イニシアチブ」から「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業比補助金」として蓄電池単体設置でも補助金が出ていましたが、2021年度のDER補助金は、太陽光発電と蓄電池をセットで新規導入する世帯が対象となり、徐々にその対象の幅が狭くなりはじめています。

またこの他、各自治体からも省エネ・創エネ導入時の補助金として、蓄電池導入時に交付されるものがあります。 しかし、いずれも予算枠があることと、蓄電池の普及が進み低廉化によって打ち切られる可能性が大きいため、補助金利用を検討している場合はなるべく早くの導入が望ましいといえます。

※ZEH（ゼッチ：ネットゼロエネルギーハウス）とは「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」です。

※「SII/環境共創イニシアチブ」
「技術革新と市場創出を主導すること」を目的に各種事業を行う団体です。

※DER補助金
DER補助金は、国（Sii＝一般社団法人環境共創イニシアチブ）が実施している蓄電池などを対象とした補助金制度のことです。

これはデメリットというより注意点といったほうが良いかもしれませんが、家庭用蓄電池は謂わゆる“ダブル発電”になると通常より売電単価が下がります。

ダブル発電とは簡単にいうと、家庭用蓄電池などの創エネ機器を導入することで太陽光発電の売電量が“押し上げられる”ことを言います。

つまり純粋な太陽光発電のみでつくられた電気ではなく、創エネ機器（蓄電池の他にもエネファームやエコウィルなども含む）でつくられた電気も売電するため、電力会社からすれば“電気ロンダリング”に当たると解釈できます。

現在では太陽光発電と連携した家庭用蓄電池は、電気ロンダリングができないようになっているか、余剰電力分を売電し始めると蓄電池からの放電はストップし、蓄電池の電力は売電に回らないように作動するものもあります（押し上げ効果なし、“シングル発電”ともいう）。

何れにしても、ダブル発電を「選択する・しない」はユーザーの任意です。ただし、ダブル発電を選択すると、通常より売電単価が下がることだけは押さえておく必要があります。